基本知識を応用していく力を身に付けていただきます!

生き残るデイとなるためには、管理者・リーダーの高いマネジメント能力や、利用者増のためのシステムづくりが必須です。本講座では、デイの運営力の強化やデイの強みを作っていく方法などを学びます! また全国各地の同じ志を持つ仲間との情報交換・交流を深め、講座後も役立つ人脈づくりを促進します。

日程・会場案内などの開催概要

日 時:

<大阪会場>2019年8月24日(土)・25日(日)両日共に10:00~16:00
<東京会場>2019年8月31日(土)・9月1日(日)両日共に10:00~16:00
     日程が変更になりました
     〈変更後〉9月28日(土)・29日(日)

会 場:

<大阪会場>大阪科学技術センター
(地下鉄四つ橋線本町駅より徒歩3分)
<東京会場>リロの会議室「コンフォート田町」
(JR山手線・京浜東北線田町駅より徒歩3分)

受講料:

【2日間】30,000円(税・資料代込み)【1日のみ】18,000円(税・資料代込み)

講 師:

妹尾 弘幸
(株式会社QOLサービス代表取締役/総合介護施設ありがとう総施設長)

特 典:

2日間参加の方のみに「運営に役立つ参考資料」をプレゼント

テーマ・内容

【1】介護情報最前線

(1)介護保険制度に関する最新情報

(2)介護関連の各分野最新情報

(3)その他 トピックス

【2】新処遇改善加算開始!消費税導入!10月までにすること

(1)特定処遇加算について

(2)特定処遇加算算定の対応

(3)加算算定と共にキャリアパス、人事評価制度を構築しよう

(4)その他

【3】生き残るだけでなく、発展するデイ作り

(1)制度が求めるデイとは

(2)デイに将来求められる能力

(3)制度の行方(地域包括ケアの将来像、法人統合の推進と課題、中重度者中心へ 他)

【4】利用者増・満足度アップ&デイ発展 1
【4】ランチョンワーク

(1)自デイ紹介 (概要と特徴・ウリ、改善したいこと 他)

【5】制度が求める4つの機能

(1)4つの機能とプログラム例

(2)4つの機能の評価例

(3)その他

【6】利用者増・満足度アップ&デイ発展 2
【4】~ 自デイの強みを作る ! ~

(1)デイの現状

(2)ウリの作り方

1)ウリを作る際に外してはいけないポイント 2)ウリを創出する視点

(3)ありがとうグループの例

【7】利用者増・満足度アップ&デイ発展 3
【4】~ 相互課題ワーク ~

(1)資料に対して、アドバイス記載 (翌日提出)

【8】利用者増・満足度アップ&デイ発展 4
【4】~ PR ~

(1)PRについて

1)PR先とpush法 pull法 2)各方法の具体例 など

(2)ケアマネ等見学会

1)ケアマネ見学会の開催手順 2)開催計画策定 3)告知とそのポイント 等

(3)見学~お試しでの対応

1)ケアコンシェルジュ 2)ウエルカムカード、ウエルカムボード他、デイで用意しておくべきもの 3)効果的な報告の仕方 

(4)本契約へ

1)本契約100%を目指す 2)契約時に準備しておくもの、プレゼントする物

【9】スタッフマネジメント

(1)スタッフマネジメントとは

1)スタッフマネジメントの基本内容 2)職員確保-定着-育成について 3)働き方改革関連法 改定について

(2)職員確保

1)視点とポイント 2)確保の具体例(上位2位に対するアプローチ、確保のブランド戦略 他) 3)注意点(職員紹介制度で犯しやすい法律違反 等)

(3)職員定着

1)視点とポイント 2)定着の具体例(〇〇システムの服装構築、理念の具現化活動) 3)注意点

(4)職員育成

1)視点とポイント 2)具体例 3)注意点

(5)ありがとうグループの実施例

【10】その他

デイ激戦区で特色の異なる8つのデイを運営する講師の紹介

妹尾 弘幸 氏

・株式会社QOLサービス 代表取締役

・「月刊デイ」「介護の経営と運営」総編集長

・総合介護施設ありがとうグループ 総施設長

・理学療法士

・早稲田大学大学院 元非常勤講師

東京都県出身。川崎リハビリテーション学院卒業後、救急病院、県立病院などで理学療法士として勤務する傍ら、介護福祉士養成学校などの非常勤講師を務める。 1998年にPT勤務と共に有限会社QOLサービス(現、株式会社QOLサービス)を設立。2004年に介護部門、多機能地域ケアホームありがとうを開設。 現在は、株式会社QOLサービス代表取締役として「月刊デイ」「認知症ケア最前線」「介護の経営と運営」などを発行する傍ら、教育部門では各種養成講座や全国規模の研修会を開催している。 介護部門のありがとうグループは、グループホーム、看護小規模多機能居宅介護、デイサービス8施設、居宅介護支援ステーション、サービス付高齢者住宅、訪問介護・看護事業所などを運営している。 介護給付費分科会、介護保険サービスに関する関係団体懇談会などを傍聴し、いち早く事業展開の舵を切っている。
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